マウスピース型矯正装置【インビザライン】からワイヤー矯正に変更する事はしばしばあります。この理由には、マウスピース型矯正装置には適応症があり理想通りに全ての歯を動かす事ができない事と、実際に使用してみて着脱式の矯正装置は管理が苦手という患者さんが一定数いる事が挙げられます。

しかし、逆にワイヤー矯正からマウスピース型矯正装置【インビザライン】に変更するパターンも同じ割合くらいあります。今回はこちらのパターンについて説明します。

ワイヤー▶︎マウスピース変更の３つの理由

　マウスピース型矯正装置【インビザライン】には３つの大きな特徴があります。これらのメリットを考えた時、ワイヤー矯正から変更した方が患者さんにメリットがある場合は、当院ではご提案する事にしております。

1.目立たない
2.通院回数を減らせる
3.前歯の噛み合わせを治しやすい

※変更には¥55,0005〜110,000の追加費用がかかります。

見た目の問題で変更

　「事務職から接客業に仕事内容が変わった」、「自分の結婚式がある」など、様々な理由で前から見える表側ワイヤー矯正装置を治療完了前に外したいという希望は一定数あります。このような時、装着時に目立たないマウスピース型矯正装置【インビザライン】に変更する事があります。多くの場合、一度装置を変更したら、そのままマウスピースで矯正治療を完了させます。

通院が難しくなったため変更

　「転勤や留学などによる転居が物理的に通院できなくなった」、「妊娠・出産がありしばらく来院できない」などの場合、まずは転院を考えます。ですが、転院は、手続きや大変なだけでなく費用も多くかかってしまいます。そこで、通院回数を少なくする事ができるマウスピース型矯正装置【インビザライン】を利用します。当院でも、半年に１回、転居先から新幹線で来院される方もいらっしゃいます。

ワイヤー矯正だと治しづらいので変更

　実はワイヤー矯正なら全ての歯並びが上手く治療ができるという訳ではありません。前歯が噛んでいない開咬や受け口などの治療はマウスピース型矯正装置【インビザライン】の方が上手く治る事もあります。このようなケースの場合は、治療の最終段階で装置の変更を行います。そのままマウスピースをリテーナーの替わりに一旦使用する形になります。

マウスピースへの変更は大変

マウスピース▶︎ワイヤーはアタッチメントを外してブラケットを装着するだけなので、比較的容易に変更する事が可能です。一方、ワイヤー▶︎マウスピースは一手間かかります。これはマウスピース型矯正装置【インビザライン】はワイヤー矯正を撤去した後、すぐに装着できるわけではないからです。歯列データを採取し、マウスピースが作成され到着するまで約１か月ほどの期間がかかってしまいます。この待機期間が問題になります。

　どんな矯正治療も装置撤去後は後戻りしないようリテーナーを使用します。これは、動かしていた歯の周りの組織がすぐには安定していないからです。ワイヤー矯正撤去後に１か月そのままでいると、徐々に歯は動き始めます。結果、マウスピースが届いた後に装着しようとすると、もうデータを録った時と歯並びが変化しており、装置が合わなくなってしまうという事態が起きます。

一時リテーナーの必要性

　これを防ぐためにはワイヤー矯正を外すと同時に、クリアリテーナーを作成する必要があります。これが一手間かかります。歯型から作業模型を作り、加圧形成器という専用の機械でプレスして作ります。医院作業で1時間くらいかかります。

　当院も初期の頃は１か月くらいならブラケットを外したままで大丈夫かなと思って、クリアリテーナーを渡さないで待機していた事もあります。その後、歯並び予想外に動いてしまい、到着したマウスース型矯正装置は不適合になってしまいました。再作成になってしまい装着延期になってしまった苦い経験もあります。ですから、ワイヤー→マウスピースの変更には準備が必要であり、すぐに変更できるわけではないのです。

※マウスピース型矯正治療（インビザライン）を希望の方は必ずお読み下さい。
　マウスピース型矯正装置（インビザライン）は医薬品医療機器等法（薬機法）の承認を受けいていない未承認医薬品です。マウスピース型矯正装置（インビザライン）はアライン・テクノロジー社の製品であり、インビザライン・ジャパン社を介して入手しています。国内にもマウスピース型矯正装置として医薬品医療機器等法（薬機法）の承認を受けいているものは複数存在します。
　マウスピース型矯正装置（インビザライン）は1998年にFDA（米国食品医薬品局）により医療機器として認証を受けています。
　マウスピース型矯正装置（インビザライン）は完成物薬機法対象外の矯正歯科装置であり、ごく希ですが、副作用が起きてしまった場合などは承認薬品を対象とする医薬品副作用被害救済制度の対象外となる場合があります。