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リスクを取るか?転居予定がある子供の矯正

今回は、「転居の可能性がある場合は、矯正治療費が加算してしまうというリスクを取らなくてはならない」という内容です。

 

 

春は引っ越しのシーズンです。毎日引っ越し屋のトラックを見ます。私の家庭も子供が大きくなるにつれ、やや住まいが狭くなってきました。ですが、保育園や小学校が遠くなるという問題から、引越せない今日この頃です。これは子供の保育園の場所が制約になってしまっているからです。実は同じ事が矯正治療にもあります。

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子供の矯正治療という制約。

矯正治療は年単位での期間がかかります。特に小学校低学年から一期治療から開始すると中学生から本格矯正を開始し、その後のメンテナンスも含めると計10年くらい同じ医院に通院なんて事も考えられます。
これは転居なく同じ場所に住み続けていたら良いのですが、途中で転居になってしまうと、矯正治療も中断、引き継ぎせざるえなくなります。そこで問題になるのが転居に際して、1期治療完了後の転院の場合の費用です。
基本的には、矯正医は本格矯正を見据えて1期治療の計画を立ててきます。ですから他の医院と同じ矯正装置を使っていても、実は歩いている道が全然異なっている事があります。その場合は、たとえ1期治療が終わっている状態でも、他院ではゼロからのスタートという事もよくある事です。当然、治療費も2期治療費という継続費用が適応されない事が多いと言えます。
結局、転居の可能性がある場合は、今既に噛み合わせに問題が生じており「治療費加算リスクをとって治療を早めにスタートするか」、悪い歯並びは気になるが無駄な治療費を抑えるため、「中学生くらいまで矯正治療開始を待つか」、をよく検討した方が良いと思います。
当院は転居がある場合は、重大な噛み合わせの問題がない限り、治療には踏み込まず定期観察を勧める事が多いです。小児矯正を行う事で転居後に矯正難民になる事を避けたいからです。子供の矯正治療が制約にならないようにするために、私たちはライフスタイルに合わせた矯正治療プランを提示しています。
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